【有識者インタビュー】「新型コロナ危機がラテンアメリカ・カリブ地域に与えるインパクトと今後の展望：ECLACの高官3人に聴く」

ラテンアメリカ協会は、これまでも季刊誌『ラテンアメリカ時報』、協会ホームページ等の媒体を通じて、域内における新型コロナウイルス（COVID-19）感染拡大の状況、防疫策の現状、経済の疲弊についてなど、このパンデミック（世界的流行病）に関する特集、情報を掲載してきました。

今般、2021年1月25日発行の『ラテンアメリカ時報』冬号（No. 1433）では、「新型コロナウイルスとの対峙―ラテンアメリカの現場の声を聴く」と題する特集を組み、経済・社会情勢の悪化に対峙している国連機関、米国ワシントンのラテンアメリカ・シンクタンクの識者、感染拡大が続く国に在勤する日本公館や政府機関、ビジネスの遂行に苦しむ現地日本商工会議所、進出日本企業などの方々の“現場の声”を、ラテンアメリカ協会がインタビューしお伝えしております。

この1月の特集では巻頭インタビューとして、ラテンアメリカ・カリブ（LAC）地域におけるCOVID-19感染拡大の状況、経済社会に及ぼす影響や政府の対応策に関する情報の収集、分析、政策提案の重責を担ってきた国連ラテンアメリカ・カリブ経済委員会（ECLAC：西語略CEPAL）の高官3人との対談が掲載されています。

COVID-19が経済・社会に及ぼす影響に詳しいダニエル・ティテルマン経済開発部部長、シモーネ・セチーニ社会部部長代行およびケイジ・イノウエ貿易・地域統合部副部長とのインタビューは、ポストコロナ期の展望についても示唆するところが多いこ
とから、英語での全文を『有識者インタビュー』としてここに紹介します。

その日本語抄訳については、上記の『ラテンアメリカ時報 』（No.1433）をご参照下さい。