2009年に立ち上げた、大学の歴史学、経済学、教育学、社会学、宗教学、人類学の研究者と地方自治体や公益法人で対応している10人の専門家がアンケート調査も含めて行った調査研究の結果を取り纏めたもの。
日系ブラジル人の就労に関わる日本企業の雇用政策、特に集住地での地方自治体の多文化共生に向けての対応、在日ブラジル人子弟教育とブラジル人学校、移動にともなうアイデンティティ形成、宗教生活とともに、送り出し国であるブラジルとの関係、在日ブラジル人と在日ペルー人との生活戦略の違い、在日第二世代のホームランド選択と受け入れるホスト社会の問題点の研究に加えてアンケート調査結果による解説も付して総合的に考察している。
（上智大学出版（発行）、ぎょうせい（発売）2011年10月 332頁 1905円＋税）
『ラテンアメリカ時報』2012年春号（No.1398）より
